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SKF労使、危機の影響を最小限に抑えるために協力

イェテボリでのSKF世界組合委員会に出席した労働組合員は、労使が取り決めた措置のおかげで経済危機の間に余剰人員解雇を回避できた、と報告した。

スウェーデン9月14〜16日にイェテボリで開かれたSKF世界組合委員会の定期年次会合において、労働組合員は、全国・工場レベルで会社側と取り決められた一連の措置によって雇用に対する経済危機の影響を緩和できた、と報告した。短縮労働や休暇貯蓄といった措置のおかげで、同社は2009年に不況を乗り切って雇用水準を維持し、注文が再び増加し始めている今、経験豊かで有能な労働者を確保することができた。多くの国々で余剰人員解雇が行われたが、特別な措置を取り決めていなければ解雇者数はもっと多かっただろう。

委員は会合に先立って経営側に質問する機会を与えられ、SKFのトム・ジョンストンCEOが回答した。ジョンストンは代議員へのプレゼンテーションで、「労使の緊密な協力が重要な役割を果たし、そのおかげで危機が労働者に及ぼす影響を最小限に抑えることができた」と強調した。さらに、この協力がなければもっと多くの雇用が失われていただろう、と述べた。しかし同時に、柔軟性を高めて派遣労働者中心に新規採用を行うことの必要性も強調した。

委員はSKF関連組合の今後の課題について討議し、アウトソーシングと不安定労働者が重要な問題であり、委員会メンバー間の情報共有とコミュニケーションを改善する必要があることを確認した。世界組合委員会は会合と会合の間にネットワークを強化することを約束した。

[2010年9月21日――ジェニー・ホールドクロフト]