「確かに、エレクトロニクス産業には女性労働者の組織化を妨げる障害が数多く存在する」とマレンタッキ書記長は書いている。

　「しかし私たちは、これらの障害を理由に、女性労働者の勤労生活改善を援助するという必要かつ緊急な任務をおろそかにしてはならない」と書記長は付け加えている。

　マレンタッキ書記長の報告によると、IMFは今年後半に加盟組織を集め、エレクトロニクス産業のグローバル・サプライ・チェーンで働く女性の労働条件を改善するために何ができるかについて議論する予定だ。

　書記長は、「エレクトロニクス企業に対して本当に圧力をかけるには、組合とNGOが協力し、この酷使を明るみに出すとともに、労働条件改善を求めて闘うために労働者を組織化しなければならない」と主張している。

　「この国際女性デーに、それを約束しよう」とマレンタッキ書記長は締めくくっている。

［2006年3月8日］